気体・液体の総合コントロールメーカー リンナイ精機株式会社

リンナイ精機株式会社:外観写真

原点思想

企業理念体系図

当社の企業理念は、社是とブランドプロミス(企業使命観)、さらに日常の行動指針であるリンナイ行動規範からなります。

リンナイ精機株式会社:企業理念体系図

リンナイの精神的支柱を定めたもの

リンナイがお客様と約束し続ける
期待や魅力(ブランドの使命)を定めたもの

日常の具体的行動指針を定めたもの

社是

リンナイ精機株式会社:社是

ブランドプロミス
(企業使命観)

Creating a healthier way of living

(リンナイは、健全で心地よい暮らし方を創造します)

代表挨拶

リンナイ精機は、創業以来「品質こそ我らが命」という言葉を胸に、モノづくりと真摯に向き合ってきました。
これはスローガンではなく、長年にわたりグループ全体に深く染み込み、私たちの判断基準そのものとなってきた信念です。

品質とは信頼であり、企業が成長し続けるための唯一の土台だと考えています。
私たちは現在、これまで培ってきた品質力を“次の成長”へとつなげる挑戦の最中にあります。
リンナイへの供給体制をより強固なものとし、さらに国内外の幅広い市場で選ばれるメーカーへ進化すること。
それが今、私たちが掲げる明確な目標です。

他市場へ挑む上で、最も大きな強みとなるのが、リンナイ基準で磨かれた品質へのこだわりです。
流体・気体を扱うガス機器で求められる厳しい品質要求を長年守り抜いてきたからこそ、すでに他業界のメーカーからも高い信頼を獲得し始めています。この実績こそ、最大の武器だと自負しています。

また、カーボンニュートラルにおける課題に対しても真摯に向き合っています。
製造面では、太陽光発電の活用や省エネルギー活動など、生産活動におけるCO₂削減に愚直に取り組んでおり、営業・開発の面では、リンナイグループで培ってきた実績を活かし、材料使用量の削減や形状・材質の見直しなどの提案・改良を日々行っています。

「品質」「環境」へのこだわりは企業体力の強化につながり、新しいことへの「挑戦」は会社を持続的に成長させます。これからも培ってきた技術と信頼を礎に、時代の変化に向き合いながら、社会に求められるモノづくりを追求してまいります。

代表取締役社長 大島 直樹

会社概要

社名 リンナイ精機株式会社
創業 1979年10月(昭和54年)
資本金 128,750(千円)
役員
代表取締役社長 大島 直樹
取締役 井上 一人
取締役 大井 裕久
監査役 荒井 洋哉
所在地 小牧工場
〒485-0821 愛知県小牧市大字本庄字下モ畑665-1
TEL 0568-79-1112 FAX 0568-79-1115

可児工場
〒509-0249 岐阜県可児市姫ヶ丘2-22
TEL 0574-62-7721 FAX 0574-62-5477
従業員数 512名(2026年4月予測)
業種
  1. 家庭用、工業用ガス機器の設計、製造及び販売
  2. 家庭用、工業用ガス機器部品の設計、製造及び販売
  3. ガス機器製造に伴う設備、治具、金型の設計、製造及び販売
  4. 制御機器等精密機械器具部品の設計、製造及び販売
  5. 建築資材及び住宅設備機器部品の設計、製造及び販売
  6. 前各号の事業に付帯する一切の業務

本社/小牧工場

可児工場

本社/小牧工場
リンナイ精機株式会社:本社/小牧工場
可児工場
リンナイ精機株式会社:可児工場

グループロゴ

リンナイ精機とリンナイグループを結ぶ
プロダクトサービス&物流ネットワーク

リンナイ精機とリンナイグループを結ぶプロダクトサービス&物流ネットワーク

沿革

1979年 リンナイ(株)出資によりガス器具の重要保安部品であるコックの一貫生産会社を岐阜県可児市に設立
1983年 安全装置(マグネットユニット・サーモカップル)生産開始
1989年 樹脂成形の内製開始
1990年 リンナイ・エス・ケイ㈱と合併(2工場生産体制)
1996年 金型工場新築(小牧工場)
1998年 ガス制御ユニット生産開始
1999年 1口センサー用ラッチ電磁弁を生産開始
2001年 アール・エス・コリア(株)を韓国 仁川市に設立
2005年 ISO14001の登録
2007年 全口センサー用新型ラッチ電磁弁を生産開始
ISO9001の登録
2008年 水電磁弁の生産開始
2009年 アルミ製バーナヘッドの生産開始
2010年 CTスキャンの導入
ギアードモーターの生産開始
2012年 混合弁・減圧弁・逃し弁の生産開始
2013年 樹脂金型の外販開始
2014年 表面処理の内製開始
2014年 グリル調理鍋の生産開始
2018年 ゼロガバナの生産開始
2021年 ジャパンセラミックス株式会社と合併